プラスαの情報源を

　他社がやってるからという横並びが今までの主体であっても、コロナ禍非常事態の状況下では、他社の成功例を待って自社に取り入れる問う様な暇は有りません。

　自ら知恵を出し、工夫を凝らし、後塵を拝することなく、先頭を切って走るか先頭集団に遅れをとらず走ることが、経営の持続化・生残りを掛けた闘いを制することとなると考えます。それが自らの精神衛生上も、企業の売り上げ対策上も効果的なことではないでしょうか？

他社の真似で良しとしても、もうまく行くとは限らない！

　従業員対策で、A社で上手く行っているからと言って、採り入れてみても、必ずうまく行くかどうかは分かりません。何故か？　それは堅苦しく言えば、企業理念が違うから、企業風土が違うから、働いている従業員の構成（年齢・性別・常勤・パートタイマー等）が違うから等々が挙げられます。

　平たく言えば、社長さんのキャラクターが違う、会社の雰囲気が違う、従業員の底力が違うなどがあるから。

　それらを考慮しながら一人でアイデアを検証するにしても、堂々巡りに陥るきらいがあります。

マイ情報のサポーターの活用

　社長さんが、ご自身で、効果的な向き合い方を知り、納得した上で、臨むことが最良の方法ではないでしょうか？

　その為に、社長さん専用のサポーターを置いては如何でしょうか？

社長さんのアイデア、従業員のアイデアを実効性の高いものにするために。社長さんが相談したいときに気軽に話ができる専門家を作って置くことは、コロナ禍の時代を生き残る上で有利な選択肢だと思います。

小規模企業には、専門家など関係ない？

　“そんなものは大企業のものであって、小規模会社の自分達には関係ないものだ”と言って、これらを活用しないのは余りにも勿体ない事です。

　従業員との向き合い方は、会社の規模には関係ありません。相手は人です。人を雇用していれば従業員の人数に係わりなく、通用するものであるからです。

　一人の力の発揮度合い（パフォーマンス）が悪いとき、従業員の多い大企業・中堅企業では悪影響が薄まる事はありますが、従業員が少ない小規模企業の場合は、もろに悪影響を被ります。

それだけに、小規模企業の方が、従業員マネジメントの重要度は高いと言えます。

　それにも拘らず、小規模企業では人事や総務などの従業員対応の専門組織はなく、社長さんがヒト・モノ・カネ・情報全てを取り仕切っているのが普通だと思います。

　そんな社長さん自身が楽になり、苦境を乗り切って行く為の道具として、サポーターを位置づけたらいいと思います。